五十肩は保険でおりるの？注射・手術・入院ごとの給付金を元FPが解説

「肩が痛くて腕が上がらない…五十肩と言われたけど、保険っておりるの？」

五十肩（肩関節周囲炎）は40〜60代を中心に多くの方が経験するつらい症状です。治療が長引くことも多く、保険から給付金がもらえるのかどうか気になる方は多いはずです。

この記事では、元ファイナンシャルプランナーが五十肩と保険の関係をわかりやすく解説します。

📌 この記事でわかること

五十肩は医療保険の対象になるの？

五十肩で医療保険がおりるかどうかは、治療の内容によって変わります。通院リハビリだけでは給付されないことがほとんどですが、手術や入院が必要になった場合は給付の対象になります。

五十肩の多くは、鎮痛剤・ステロイド注射・リハビリで改善します。この場合、医療保険の給付は原則として対象外です。通院特約があっても「入院に伴う通院」が条件の場合は対象になりません。

肩への注射治療は、医療保険の「手術」には該当しないため、手術給付金の対象にはなりません。注射はあくまで処置扱いで、入院を伴わない限り給付は難しいと考えておきましょう。

五十肩が重症化して手術（肩関節鏡視下手術・授動術など）が必要になった場合は、手術給付金の対象になります。関節鏡を使った手術でも給付金は出ます。

手術給付金は加入している保険によって異なりますが、入院給付金日額の10倍〜40倍が一般的です。

手術に伴って入院した場合は入院給付金も受け取れます。五十肩の手術入院は数日〜1週間程度のケースが多いです。

💡 五十肩で手術になるのはどんなケース？

保存療法（注射・リハビリ）を半年〜1年続けても改善しない場合や、日常生活に大きな支障が出ている場合に手術が検討されます。全体の1〜2割程度と言われています。

「五十肩と診断された＝保険がおりる」ではありません。保険がおりるのは「入院」または「手術」をしたときです。診断名だけでは給付の対象にはなりません。

ただし、五十肩の治療で入院・手術に至った場合は、しっかり請求できます。治療方針が決まった段階で加入している保険会社に確認しておくと安心です。

五十肩が完治していて現在通院中でなければ、医療保険への加入はほぼ問題ありません。五十肩は多くの保険会社で加入の大きな障害にならないことが多いです。

まだ治療中・通院中の場合は告知が必要です。状況によっては「肩・上肢に関する保障の除外（部位不担保）」や加入不可になる可能性があります。治療が一段落してから申し込むのが基本です。

過去に五十肩で手術を受けたことがある場合も、告知書への記載が必要です。完治していれば多くの場合、通常条件で加入できますが、手術からの期間が短い場合は条件付きになることがあります。

五十肩の多くは保存療法で治るため、保険がおりないケースがほとんどです。ただし、手術が必要になった場合はしっかり給付金を受け取れます。治療方針が手術に決まった段階で、早めに保険会社へ確認の連絡を入れましょう。