戸建ての火災保険の選び方と比較ポイント！後悔しないために確認すべき6つのこと

「戸建ての火災保険って、どれを選べばいいの？」

住宅購入時に勧められるまま加入している方や、更新のタイミングで「本当にこれでいいのか？」と迷っている方は多いです。

火災保険は商品によって補償内容も保険料も大きく異なります。選び方を間違えると、いざというときに保険金が出なかったり、逆に払いすぎていたりすることも。

この記事では、FP歴20年のしんりゅうが、戸建てオーナーが火災保険を選ぶときに確認すべき6つのポイントを解説します。

戸建ての火災保険は「マンション・賃貸」と何が違う？

戸建て住宅の火災保険を選ぶ際、まず知っておきたいのが「戸建て特有のリスク」があるということです。

マンションや賃貸と比べて、戸建てには以下のようなリスクが集中します。

• 台風・強風による屋根・外壁の損傷（直接風雨を受ける）
• 水災リスク（1階が地面に近いため浸水しやすい）
• カーポート・塀・門扉などの付属設備のリスク
• 隣家への延焼責任（失火法により通常は免除されるが、重大な過失がある場合は例外）

これらのリスクに備えられているかどうかが、戸建て向け火災保険を選ぶ際の大前提になります。

ポイント①　補償内容を自分でカスタマイズできるか

火災保険の商品には大きく2種類あります。「パッケージ型」と「自由設計型（カスタマイズ型）」です。

共済系（県民共済・JA共済・全労済など）の火災保険はパッケージ型が多く、補償内容を細かく選べません。一方、民間の保険会社の火災保険は自由設計型が主流で、必要な補償だけを組み合わせられます。

水災補償は地域のハザードマップを確認して、浸水リスクが低い地域なら外すことで保険料を抑えられます。一方、台風リスクは全国共通で高いため、風災補償は外さないのが基本です。

ポイント②　「新価（再調達価額）」で契約しているか

火災保険の保険金の計算方法には「新価（再調達価額）」と「時価」の2種類があります。

時価とは「築年数を考慮した今の建物の価値」のことで、年数が経つほど評価額が下がります。火事で全焼したとき、時価評価だと再建費用に全然足りない保険金しか出ないケースがあります。

現在の民間の火災保険は新価契約が主流ですが、古い契約や共済では時価評価のままになっているケースも。契約内容を必ず確認しましょう。

ポイント③　地震保険をセットにするか

火災保険と地震保険は別物です。地震・噴火・津波による被害は、火災保険だけでは一切補償されません。

日本は地震大国であり、地震保険の加入は戸建てオーナーにとって真剣に検討すべき問題です。地震保険は民間の火災保険に付帯する形で加入でき、保険金額は建物の評価額の30〜50%が上限となります。

共済系の火災保険では、国の地震保険と組み合わせることができないため、この点でも民間の火災保険が有利です。

ポイント④　保険料だけで比べない

「とにかく安い保険を選びたい」という気持ちはわかりますが、保険料だけで比べるのは危険です。

保険料が安い商品は、補償内容を絞っていたり、支払い条件が厳しかったりするケースがあります。同じ補償内容で比べたときに、どの会社が最もコスパが良いかを確認することが大切です。

そのためには、複数社で同じ条件の見積もりを取り、補償内容と保険料を横並びで比較するのが一番確実です。

ポイント⑤　割引制度を活用できるか

民間の火災保険には、条件によって保険料が割引される制度があります。見落としがちですが、うまく活用すると数万円単位で変わることも。

• オール電化割引：ガスを使わないため火災リスクが低い
• 耐震割引：耐震等級1〜3に応じて最大30%割引
• 築年数割引：新築・築浅ほど保険料が安い傾向
• 長期一括払い割引：一括払いで割引になる
• ノーロス割引：一定期間保険金を受け取っていない場合の割引

複数の割引が適用できる場合、保険料が大幅に下がることがあります。見積もり時に確認してみましょう。

ポイント⑥　付属建物・カーポートも補償対象か

戸建てには建物本体の他に、カーポート・物置・塀・門扉などの付属設備があります。これらが補償対象に含まれているかどうかは、保険会社によって大きく異なります。

台風でカーポートが吹き飛んだり、塀が倒れたりするケースは実際によくあります。補償対象に含まれていれば保険金が出ますが、含まれていなければ全額自己負担です。

共済系の火災保険では付属設備がほぼ補償対象外になっているケースが多いため、この点も確認ポイントのひとつです。

まとめ：比較なしで選ぶのが一番のリスク

戸建て向け火災保険を選ぶときに確認すべき6つのポイントをまとめます。

1. 補償内容を自分でカスタマイズできるか
2. 「新価（再調達価額）」で契約しているか
3. 地震保険をセットにするか
4. 保険料だけで比べていないか
5. 割引制度を活用できるか
6. 付属建物・カーポートも補償対象か

一番大切なのは「比較してから選ぶ」ことです。同じ補償内容でも、会社によって保険料は数万円以上変わることがあります。まずは無料の一括見積もりで相場を確認してみましょう。