入院保険のデメリット！特別条件がついたら契約すべきじゃないの？

本日は 入院保険のデメリット『特別条件がついたら契約すべきじゃないの？』について解説します。

この記事では『保険に加入しようとしたら、なぜか自分だけ特別に条件がついてしまった！』と感じる人の以下のモヤモヤ感

を軽減できますよ。上記2つのモヤモヤ感を特別条件の内容を4つに分けてまとめた本記事で払しょくできれば嬉しいです。

私が今、生命保険に加入しようとすると必ず 特別条件 がついています。治療中の病気もあるし、健康診断での指摘項目が多いからです。

再検査や精密検査、要治療まで指摘されてます

でも、特別条件が付くのが嫌だからといって、健康に不安があっても加入できる 緩和型保険に加入する方がいいのか？ と言われれば違います！

ちなみに本記事の結論は、たとえ特別条件がついたとしても緩和型保険より一般の保険に加入するとメリットが大きい！になりますよ ^ ^

入院保険のデメリット！保険加入時に付加される4種類の特別条件とは？

保険を申込む際に特別条件が付加されるといってもその種類は様々です。

一般的には、保険がかかる人の健康状態が保険会社の定めた基準に適合していない場合に 保険の公平性を保つため と言われています。

ちなみに加入する保険の種類によって条件内容も違ってくるんですが、特別条件の種類は大きく分けて以下の 4つ ！

それではまず 1つ目の特別保険料 の内容からお伝えしましょう！

特別保険料領収法

単刀直入に説明すると、保険料のUPです！通常の保険料より高くなるけど、納めてくれるなら申込みを引き受けるという条件です。

保険の種類を問わず、付加される可能性がある特別条件でもあります。

保険料の上乗せ額は告知の内容によって変わってきますが、20%増しや100%増しになる人も。

基本的には、特別保険料が付加されても一般の生命保険を選択すべきですが、金額の差が大きすぎる場合だけは例外です。

保険金削減支払法

特別条件の中には、保険金を削減して支払うというものがあります。

保険金削減支払法と呼ばれるものですが『 保険でできる４つのこと 』の中の１つ目（死亡保障）に付加されることが多い特別条件です。

保険でできることは、上記の 4つ ！

たまに2つ目の医療保障にも付加されますが、少ないですね。

つまり、もしあなたが保険加入後の一定期間（1年～5年）に給付金の請求をした場合に貰えるお金が少なくなるという条件のことです。

なお、1年～5年の違いは告知の内容によって決まってきますが、削減条件が付加された場合に 緩和型保険と比べる必要はない と考えます。

2019年後半、徐々に撤廃されてきていますが、まだまだ緩和型保険も削減期間を設けているものが多いのが理由ですね。

では続いて3つ目の特定部位不担保（不支払）法を確認しましょう！

特定部位不支払法

特定の症状や部位に対して保険金をお支払いしないという内容の特別条件ですが、付加される可能性が最も高い条件です。

理由は『 保険でできる４つのこと 』の中の2番目、入院や手術に備える医療保険に付加されることが多いからです。

はい！ニーズが多いことを利用して損する商品も多く販売されているので、気を付けて下さい。

特定部位不支払法が適用される期間も様々で以下のような感じです。

• 1年
• 2年
• 3年
• 4年
• 5年
• 終身

上記の違いも告知内容によって判断されますが、治療中の病気や再発の可能性が高い病気で入院や手術をしていると付加されるケースが多いですね

ただし、次の記事でも解説している通り告知には落とし穴やコツがあるので、保険会社への伝え方は超大事ですよ。

指定障害不担保法

指定障害不担保法は、保険加入時の特別条件の中で最もややこしい解説になるので詳細にはお伝えしませんが

緑内障などの目に関する治療歴を告知した場合に付加されることが多い条件です。

その結果、両目の視力が無くなった時の保障が受けることができなくなります。以下のように保険には 3つの万一 があり

たとえその内の２つに該当しても目が原因による場合は保障を受けることができません！

ただ、4つ目 の条件で決められた指定障害は、なる可能性は低いので緩和型保険に変更するまでもないですよ。

まとめ

告知の内容によって、保険加入時に付加される特別条件は種類が４つ！

しかし、保険料の大幅なアップが条件とならないかぎりは、緩和型保険を選ぶ必要はありません。

なぜなら、少々条件が付いても緩和型保険よりは内容がいいのと、一定期間が過ぎれば条件が無くなるケースがあるからです。

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