コープ共済の火災保険のデメリット！落とし穴を元FPが解説

生協（コープ）の組合員として、流れでコープ共済の火災保険に入っている方は少なくありません。

掛け金が安くシンプルで、なんとなく安心感もある。でも、いざ被害にあったときに「こんなはずじゃなかった」となるケースが後を絶ちません。

この記事では、FP歴20年のしんりゅうがコープ共済の火災保険のデメリットを具体的に解説します。加入中の方も、検討中の方も、ぜひ最後まで読んでみてください。

コープ共済の火災保険は2種類ある

コープ共済の火災保険にあたる商品は以下の2つです。

ひとつは「CO・OP火災共済」。火災・落雷・破裂・爆発・水ぬれ・盗難などの基本的なリスクをカバーするプランです。

もうひとつが「自然災害共済」。火災共済にセットで加入することで、台風・地震・大雪といった自然災害への補償が追加されます。

この2つの構造を理解した上で、デメリットを見ていきましょう。

デメリット①　火災共済だけでは自然災害にほぼ対応できない

コープ共済の「CO・OP火災共済」に入っているだけでは、台風・大雨・大雪による被害はほとんど補償されません。

具体的に補償されないケースはこちらです。

• 台風で屋根が飛んだ
• 大雨で床上浸水した
• 大雪で雨樋や車庫が壊れた

自然災害への補償を充実させるには「自然災害共済」をセットで加入する必要がありますが、その分掛け金も上がります。

「火災共済に入っているから安心」と思っていると、台風シーズンに痛い目を見ることがあります。

デメリット②　補償内容をカスタマイズできない

民間の火災保険では、自分の住環境に合わせて補償内容を自由に組み合わせることができます。

たとえば「水災リスクが高い地域だから水災補償を手厚くしたい」「逆に山の上に住んでいるから水災は不要」といった調整が可能です。

一方、コープ共済はパッケージ型の設計のため、不要な補償を外したり、特定のリスクだけを手厚くしたりすることが基本的にできません。

自分の状況に合わせた細かい設計ができないのは、大きなデメリットです。

デメリット③　地震への補償が薄い

民間の火災保険に地震保険をセットで加入した場合、地震・噴火・津波による損害に対して建物の保険金額の最大50%まで補償を受けることができます。

コープ共済の自然災害共済でも地震への補償は一応ありますが、支払い上限が設定されており、民間の地震保険と比べると補償金額が少なくなるケースがほとんどです。

デメリット④　付属建物・カーポートの補償が弱い

コープ共済の火災共済では、母屋から離れた付属建物（カーポート・物置・フェンスなど）への補償が非常に限定的です。

自然災害共済に加入していても、付属建物等の損害は「契約共済金額の10%を上限」として計算されます。

台風でカーポートが壊れて100万円の修理代がかかっても、支払われる金額は想定よりずっと少ないということが起こります。

デメリット⑤　組合員にならないと加入できない

コープ共済に加入するには、まず生協の組合員になる必要があります。

生協への加入自体は難しくなく、出資金も平均1,000円程度と手軽ですが、「火災保険だけ欲しい」という方にとっては一手間かかるのが事実です。

また、引越しなどで組合エリアが変わる場合に、継続加入に手続きが必要になることもあります。

デメリット⑥　補償を手厚くすると民間より高くなることもある

「共済は安い」というイメージをお持ちの方は多いですが、これは基本プランに限った話です。

自然災害共済をセットにして、民間の火災保険と同等の補償レベルに近づけようとすると、掛け金が意外と高くなるケースがあります。

特に築浅・オール電化・耐火構造の住宅では、民間の火災保険で各種割引が適用されるため、コープ共済より民間の方が安くなることも少なくありません。

コープ共済の火災保険に向いている人・向いていない人

まとめ：コープ共済が不安になったら比較してみよう

コープ共済の火災保険のデメリットをまとめると以下の通りです。

1. 火災共済だけでは自然災害にほぼ対応できない
2. 補償内容をカスタマイズできない
3. 地震への補償が民間の地震保険より薄い
4. 付属建物・カーポートへの補償が弱い
5. 組合員にならないと加入できない
6. 補償を手厚くすると民間より高くなることも

コープ共済が悪いわけではありませんが、「なんとなく生協に入っているから」という理由だけで継続するのはリスクがあります。

一度、民間の火災保険と比較してみることをおすすめします。最大15社41商品を無料で一括比較できるので、まずは見積もりだけでも取ってみると安心です。