学資保険をすすめない理由【実質リターン試算】18年間で本当にいくら増えるか | ほけんの読みもの
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学資保険をすすめない理由【実質リターン試算】18年間で本当にいくら増えるか

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❓ 学資保険の返戻率104%って実際お得?インフレを考えると損じゃないの?

✅ インフレ率2%で調整すると、返戻率104%の学資保険は18年後の実質購買力でほぼ元本割れになります。数字のトリックを理解することが大切です。

「返戻率108%でお得ですよ」と言われて契約した学資保険。でも待ってください。18年後に受け取る108万円(100万円が増えた場合)の価値は、今の108万円と同じではありません。物価が毎年2%上昇すれば、18年後の実質価値は大幅に目減りします。

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名目返戻率と実質返戻率の違い

「返戻率108%」というのは名目の数字です。インフレ(物価上昇)を考慮した実質リターンは別に計算する必要があります。

実質返戻率の計算式
実質返戻率 ≒ 名目返戻率 ÷ (1 + インフレ率)^年数 × 100

インフレ率を年2%、18年間で計算すると:
100万円 × 108% ÷ (1.02)^18 = 108万円 ÷ 1.428 ≒ 75.6万円(実質価値)

名目では8万円増えたつもりが、実質では24.4万円の価値が失われている計算です。

積立NISAとの実質比較シミュレーション

月1万円を18年間(216万円)積み立てた場合の比較です。

  • 学資保険(返戻率108%):受取総額232.6万円 → 実質価値(インフレ2%調整)≒ 163万円
  • 積立NISA(年利4%):受取総額約305万円 → 実質価値(インフレ2%調整)≒ 214万円
  • 銀行貯金(年利0.1%):受取総額約218万円 → 実質価値≒ 153万円

インフレを加味すると、学資保険の優位性はほぼなく、銀行貯金とさほど変わらないことがわかります。

それでも学資保険に価値がある理由

実質リターンだけで判断すると学資保険は不利ですが、以下の価値は数字で測れません。

  1. 払込免除特約:親が死亡・高度障害になっても保険料が免除され教育費が確保される
  2. 強制貯蓄の仕組み:自動引き落としで貯蓄できない人でも続けられる
  3. 元本保証:投資の元本割れリスクがゼロ

この3点に価値を感じるなら、実質リターンがやや低くても学資保険を選ぶ合理性はあります。

月1万円・18年積立の実質リターン比較(インフレ率2%調整)

手段 名目受取総額 実質価値(インフレ調整後) 元本保証 払込免除
学資保険(108%) 約233万円 約163万円 あり あり
積立NISA(年利4%) 約305万円 約214万円 なし なし
積立NISA(年利3%) 約265万円 約186万円 なし なし
銀行貯金(年利0.1%) 約218万円 約153万円 あり なし

👉 関連記事:火災保険と共済の違い・デメリットを詳しく解説

まとめ

  1. 返戻率108%という名目数字はインフレ率2%で調整すると実質価値が大幅に目減りする
  2. 月1万円・18年積立の実質価値は学資保険約163万円 vs 積立NISA(年4%)約214万円
  3. 数字だけ見ると積立NISAが有利だが学資保険には払込免除・強制貯蓄・元本保証の価値がある
  4. 学資保険の本質的な価値は「リターン」ではなく「保障と強制貯蓄の仕組み」に求めるべき
  5. インフレ時代には学資保険と積立NISAの併用で実質価値の目減りをカバーするのが現実解
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