不妊治療は保険でおりるの？保険適用と医療保険の給付金はどう違う？

「不妊治療を始めることになった…保険っておりるの？」

2022年から不妊治療の保険適用が拡大され、費用の負担が減った一方で、「医療保険（生命保険会社の保険）からも給付金がもらえるのか」気になっている方も多いはずです。

この記事では不妊治療と医療保険の関係を、治療の種類ごとにわかりやすく解説します。

📌 この記事でわかること

「保険適用」と「医療保険の給付金」は別物です

まず大前提として、「不妊治療の保険適用（健康保険）」と「医療保険の給付金（生命保険会社）」はまったく別のものです。

2022年から体外受精・顕微授精などが健康保険の適用になりましたが、これはあくまで公的保険（健康保険）の話です。民間の医療保険（生命保険会社）から給付金がもらえるかどうかは、また別の基準で判断されます。

民間の医療保険がおりるかどうかは、「入院・手術があったかどうか」で判断されます。

人工授精は外来処置として行われるため、入院・手術を伴いません。医療保険の給付対象外になることがほとんどです。

体外受精・顕微授精も基本的には外来で行われます。採卵・胚移植は医療行為ですが、多くの保険会社では「手術」として認定されないため、原則として手術給付金の対象外です。ただし保険会社によって異なるため、加入中の保険会社に確認してみましょう。

不妊治療の過程で卵管の詰まり・子宮内膜症・子宮筋腫などが見つかり、腹腔鏡手術を受けた場合は手術給付金の対象になります。不妊治療が目的でも、手術を行った事実に対して給付金が支払われます。

体外受精の排卵誘発剤の副作用として卵巣過剰刺激症候群（OHSS）が起こり、入院が必要になった場合は入院給付金の対象になります。OHSSによる入院は医療保険でカバーされるケースが多いです。

💡 不妊治療専用の保険も登場しています

近年、体外受精・顕微授精の費用をカバーする不妊治療専用の保険商品も登場しています。一般的な医療保険ではカバーされない部分を補いたい場合は、こうした専用商品の検討もおすすめです。

現在不妊治療を受けている場合は、医療保険加入時に告知が必要です。治療の内容・期間によっては加入を断られたり、妊娠・出産に関する給付が除外されることがあります。

不妊治療が終了して妊娠・出産を経た後、または治療を終えた後に加入を検討するのが一般的です。妊娠が確定した後に加入しても、今回の出産に関する給付は対象外になるケースが多いため、妊活を始める前に加入しておくのが理想的です。

不妊治療そのもの（人工授精・体外受精）は医療保険がおりないことがほとんどですが、治療の過程で手術や入院が必要になった場合はしっかり給付金を受け取れます。妊活を考えている方は、早めに医療保険に加入しておくことをおすすめします。