生命保険ってどのくらいの保障額が必要？計算方法がわからない。
死亡保障額の目安は「遺族の生活費＋教育費－受け取れる公的保障」で計算します。共働き夫婦と片働き家庭では必要額が大きく異なります。
生命保険の必要保障額の計算式
必要保障額＝（遺族の生活費×年数）＋（子供の教育費）－（遺族年金＋預貯金＋配偶者の収入）
難しく見えますが、実際には家庭のパターン別に目安を把握するのが現実的です。
| 家庭のパターン | 目安の死亡保障額 | 主な根拠 |
|---|---|---|
| 片働き（子1人） | 2,500〜3,500万円 | 生活費20年分＋教育費1,000万円 |
| 共働き（子1人） | 1,500〜2,500万円 | 収入減の補填＋教育費 |
| 共働き（子なし） | 500〜1,500万円 | 葬儀費用＋ローン残高 |
| シングルマザー（子1人） | 2,000〜3,000万円 | 生活費全額＋教育費 |
公的保障（遺族年金）を忘れずに差し引く
生命保険を考えるとき、多くの方が遺族年金を計算から抜かしてしまうため、過剰な保障を買いがちです。
会社員の配偶者が亡くなった場合、遺族厚生年金が年間60〜90万円程度受給できます。子供がいる場合は遺族基礎年金も加わります。これらを差し引いて不足分だけ保険でカバーするのが正しい考え方です。
子供の成長とともに保障は減らしていい
子供が独立すれば必要保障額は大幅に減ります。定期保険なら更新のタイミングで保障額を下げられます。「子供が独立するまでは手厚く、その後は薄く」という設計が理想的です。
自分の家庭の正確な必要保障額を出したい場合は、無料の保険相談でFPに計算してもらうのが確実で時短になります。
▶ 出産後の保険見直し全体像：出産後に生命保険を見直すチェックリスト
まとめ
- 必要保障額の基本式は遺族の必要資金から公的保障・資産を差し引く
- 片働き・子1人の場合は2,500〜3,500万円が一般的な目安
- 遺族年金（年60〜90万円）を差し引くのを忘れると過剰保障になる
- 子供が独立したあとは保障を減らすのが合理的
- 正確な計算はFPの無料相談で算出してもらうのが最も効率的