「引受基準緩和型と無選択型、何が違うの？どっちを選べばいい？」
この2つを混同している人は多い。どちらも持病があって通常の医療保険に入れない人向けの保険だが、告知の仕組み・保険料・補償の制限が根本的に違う。選び方を間違えると必要以上に高い保険料を払い続けることになる。
2つの保険の基本的な違い
| 比較項目 | 引受基準緩和型 | 無選択型 |
|---|---|---|
| 告知 | 3〜5問程度（簡略化） | 告知なし（審査なし） |
| 加入のしやすさ | 緩和基準をクリアすれば入れる | 誰でも入れる（最も緩い） |
| 保険料 | 通常の1.5〜2倍程度 | 通常の2〜3倍程度 |
| 給付制限期間 | 加入後1〜2年は給付が50%など | 加入後1〜2年は給付なし |
| 補償の対象 | 疾病全般（制限期間後） | 疾病全般（制限期間後） |
引受基準緩和型の告知内容
引受基準緩和型の告知は、通常の医療保険より大幅に簡略化されている。主な質問は以下の3〜5問程度だ。
- 過去3か月以内に医師から入院・手術・検査を勧められたことがあるか
- 過去2年以内に手術を受けたことがあるか・入院したことがあるか
- 過去5年以内にがんと診断されたことがあるか
これらすべてに「いいえ」であれば加入できる設計になっている。高血圧・糖尿病・高脂血症を服薬治療していても、上記の質問に「いいえ」と答えられる状態であれば入れることが多い。
無選択型が向いているケース
無選択型は「引受基準緩和型の告知質問にも引っかかる人」が選ぶ最後の手段と考えるのが正しい。
- 過去2年以内に入院した
- 近い将来手術を予定している
- がんの治療中・治療後5年以内
こうした状況では引受基準緩和型でも断られる可能性が高く、無選択型が唯一の選択肢になる。
給付制限期間に注意
無選択型は「加入後1〜2年間は保険金が支払われない」という制限が設けられている保険が多い。つまり、加入直後に入院・手術が発生しても保険金を受け取れない可能性がある。
急いで加入しようとするケースでは、この制限期間をきちんと確認することが大切だ。引受基準緩和型の場合は「半額給付（50%）」という形で制限が設けられているものが多く、ゼロではない分まだ使いやすい。
保険料の目安比較（60歳男性・入院日額5,000円）
| 保険の種類 | 月額保険料の目安 |
|---|---|
| 通常の医療保険（健康な場合） | 3,500〜5,000円 |
| 引受基準緩和型 | 6,000〜9,000円 |
| 無選択型 | 9,000〜12,000円程度 |
コストの面では「引受基準緩和型に入れるなら緩和型を選ぶ」が基本方針だ。無選択型の保険料は非常に高く、給付制限期間もあるため、引受基準緩和型で入れるなら無選択型を選ぶメリットはほとんどない。
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まとめ
- 引受基準緩和型は告知が3〜5問に簡略化。高血圧・糖尿病など持病があっても入れることが多い
- 無選択型は告知なしで誰でも入れるが、保険料が最も高く給付制限期間も厳しい
- 引受基準緩和型に入れるなら、無選択型を選ぶ必要はない
- 緩和型は加入後1〜2年の給付が50%制限、無選択型は給付ゼロ期間があるため注意
- 複数社で引受基準緩和型を比較すれば、保険料に大きな差が出ることがある