火災保険の見直しタイミングは？戸建てオーナーが損をしない5つのタイミング

「火災保険って、加入したらずっとそのままでいいんじゃないの？」

住宅購入時に勧められるまま加入して、そのまま何年も放置している方は非常に多いです。

でも実は、火災保険は定期的に見直さないと損をするケースがたくさんあります。補償が足りなくなっていたり、逆に保険料を払いすぎていたり。

この記事では、FP歴20年のしんりゅうが「戸建てオーナーが火災保険を見直すべき5つのタイミング」を具体的に解説します。

そもそも火災保険はなぜ見直しが必要なの？

火災保険は「一度入ればOK」ではありません。主に3つの理由で定期的な見直しが必要です。

まず保険料が定期的に値上がりしていること。2024年10月にも全国的な値上げが実施されており、更新時に保険料が大幅に上がるケースが増えています。

次に生活環境が変わると補償内容がズレてくること。家族が増えたのに家財補償が古いままだったり、リフォームして建物の評価額が上がったのに補償額が追いついていないケースがあります。

そして保険商品自体が進化していること。加入当時にはなかった割引制度や補償内容が今は存在し、乗り換えるだけで年間数万円安くなることもあります。

見直しタイミング①　火災保険の更新時期（最重要）

最も重要な見直しタイミングが満期・更新時です。

2022年10月以降、火災保険の最長契約期間は5年に短縮されました。それ以前に10年契約をしていた方は、2025年前後に一斉に満期を迎えています。

更新案内が届いたら、何も考えずにそのまま更新するのはNGです。

特に10年以上前に加入した方は、今の保険商品と比べると補償内容・保険料ともに大きく差が出ていることがほとんどです。必ず比較してみましょう。

見直しタイミング②　リフォーム・増築をしたとき

自宅をリフォームや増築した場合は、必ず火災保険の見直しが必要です。

建物の評価額や構造が変わるため、以前の補償内容のままでは万が一のときに保険金が足りなくなる可能性があります。

特に注意が必要なケースはこちらです。

• 増築で床面積が増えた → 建物の評価額が上がる
• 屋根や外壁を耐火性の高い素材に変えた → 保険料が下がる可能性がある
• カーポートや物置を新設した → 付属建物として補償に追加が必要

保険会社への通知を怠ると、いざ保険金を請求したときに支払いを拒否されることもあります。リフォーム後は必ず保険会社に連絡しましょう。

見直しタイミング③　家族構成が変わったとき

結婚・出産・子どもの独立・同居・別居など、家族構成が変化したときは家財補償の見直しが必要です。

家族が増えれば家具・家電・衣類などの家財も増えます。逆に子どもが独立すれば家財は減ります。

見直しタイミング④　引越し・住み替えをしたとき

引越しや住み替えをした場合は、現在の火災保険を解約して新しく加入し直すのが基本です。

注意したいのは「無保険期間を作らないこと」です。

• 旧宅の火災保険は引き渡し日に解約
• 新居の火災保険は引き渡し日からスタート

また、旧宅の火災保険を一括払いで契約していた場合、解約すると残りの期間分の保険料が返金されます。忘れずに手続きしましょう。

新居では、地域のハザードマップを確認して水災補償が必要かどうか改めて判断することも大切です。

見直しタイミング⑤　保険料値上げの改定前

火災保険は数年に1度、全国的な保険料の改定が行われます。

改定で値上がりが決まっているタイミングでは、改定前に長期契約（最長5年）で契約しておくと保険料を抑えられます。

直近では2024年10月に大幅な値上げが実施されました。今後も気候変動による自然災害の増加を背景に、保険料は上昇傾向が続くと予測されています。

改定の情報は保険会社のお知らせや、ニュースで確認できます。見逃さないようにしておきましょう。

見直しをするときの注意点2つ

① 無保険期間を作らない

現在の保険を解約してから新しい保険を契約するのではなく、新しい保険の開始日と現在の保険の終了日を合わせるようにしましょう。

② 「新価」か「時価」かを必ず確認

火災保険の保険金の評価方法には「新価（再調達価額）」と「時価」があります。時価評価の場合、築年数が経つほど受け取れる保険金が少なくなります。戸建ての場合は必ず「新価」で契約することをおすすめします。

まとめ：見直しは比較から始めよう

火災保険を見直すべきタイミングは5つです。

1. 火災保険の更新時期（最重要）
2. リフォーム・増築をしたとき
3. 家族構成が変わったとき
4. 引越し・住み替えをしたとき
5. 保険料値上げの改定前

「今の保険が本当に合っているのか」を確かめるには、まず他社と比較してみることが一番です。最大15社41商品を無料で一括比較できるので、まずは見積もりだけでも取ってみることをおすすめします。